freeeで消費税の確定申告をする準備
所得税の確定申告作業の前にこちらの作業が必要です。
中間納付税額にタグをつける
昨年９月末に消費税の中間納税があったので仮払金勘定で処理していたが、freeeを利用して消費税の確定申告する場合は、「中間納付税額」と「中間納付譲渡割額」の品目タグを作って仕訳が必要だということが分かった。
■修正前
仮払金15万/普通預金15万
■修正後
仮払金10万/普通預金10万（品目タグ：中間納付税額）
仮払金 5万/普通預金 5万（品目タグ：中間納付譲渡割額）
なので、登録済みになっていたのを解除して、上記の通り仕訳しなおした。
金額の確認は、e-Taxのメッセージボックスにある「平成26年分所得税及び復興特別所得税、消費税及び地方消費税の確定申告並びに贈与税の申告についてのお知らせ」を開くと「お知らせ」がボタンから確認できるようになっている。
もちろん去年郵送で届いた納付書を確認しても良い。
中間納付税額として扱う品目の設定
次は、決算の設定。
freee上部のメニューバー「決算」→「消費税申告書の作成」→「編集・確認※」→「中間納付税額として扱う品目の編集」から、先ほど仕訳で使った品目をそれぞれ登録すると、自動反映される仕組みなのだと思う。
※初めての場合は「＋消費税申告書の作成」
付記事項
全て去年の申告同様、摘要ないので「無」。
基準期間の課税売上高の編集
２年前、つまり平成24年の売上金額を確認して入力する。
調整額
これがよくわからないので、国税庁のHPから「平成26年分消費税および地方消費税の確定申告（一般用）の手引_個人事業者用」にざっと目を通してみる。
step.11「納税義務の免除を受ける、又は受けなくなる場合の、消費税額の調整額を計算する」に記載があった。
つまり、freeeの設定画面にある「納税義務の免除を受けない（受ける）こととなった場合における消費税額の調整(加算又は減算)額」とは、25年免税事業者→26年課税事業者だっり、逆に26年課税事業者→27年免税事業者になった場合、棚卸資産に係る消費税の調整をするための項目だ。
うちは該当しないので「0」のままで大丈夫ということが確信できた。
残りの「課税売上割合変動時の調整対象固定資産に係る消費税額の調整(加算又は減算)額」と「調整対象固定資産を課税業務用（非課税業務用）に転用した場合の調整(加算又は減算)額」も関係ないので「0」のまま。
消費税課税方式（控除税額計算方法）
去年申告の「消費税及び地方消費税の申告内容確認票」を見ると、消費税課税方式（控除税額計算方法）は、「一般用」で作成し「全額控除」に○がついていたので、「本則課税（全額控除）」を選択して出力した。（20150129）